車いすを介護保険適用でレンタルするために必要な介護度は？

車いすをレンタルする場合、65歳以上の利用者は介護保険の申請をおすすめします。
介護保険適用に必要な介護度は要介護2以上で、月額利用料の自己負担は前年の所得額に応じて1～3割となります。。

また、要支援・要介護1の場合も、車いすの必要性が認められれば介護保険を利用してレンタルできる場合があります。

この記事では介護保険を使った車いすのレンタルにお悩みの方に、車いすのレンタルに必要な介護度について解説します。
サービスを利用するまでの流れも説明しているため、これから車いすを借りたい、要介護認定を受けたいと思っている方はぜひ参考にしてください。

1. 車いすレンタルの介護保険と介護度による自己負担分の違い

65歳以上の利用者が車いすをレンタルする場合、月額レンタル料金に対して、介護保険を利用することができます。介護保険を利用せずに全額自己負担でレンタルすることもできます。
介護保険を利用するとと負担額が1～3割に抑えられるため、可能であれば介護保険を利用してのレンタルがおすすめです。

1-1.介護保険が利用できる場合

車いすを介護保険を利用してレンタルする場合、以下の場合で利用可能です。
要介護認定が要支援・要介護１のいわゆる軽度者に対する例外給付制度を利用する場合は、事前に条件を確認しておきましょう。

1-1-1. 介護度2以上

要介護認定が介護度2以上であれば、介護保険を利用して車いすをレンタルできます。
車いすだけでなく、介護ベッドや床ずれ防止用具なども介護保険を利用してレンタル可能です。

ただし、介護保険を利用するためにはケアプランの作成が必要です。

1-1-2. 軽度者に対する例外給付制度適用

要介護認定が要支援・要介護1の場合、介護保険を利用して車いすのレンタルは原則対象外です。
しかし、「軽度者に対する例外給付制度」を利用すれば、介護保険を使ってレンタルできる可能性があります。

車いすに関しては、以下のいずれかに該当する方が対象です。
・日常的に歩行が困難な者
・日常生活範囲における移動の支援が特に必要と認められる者

そのほかの福祉用具に対する条件は、厚生労働省のホームページをご覧ください。
厚生労働省「要支援・要介護1の者に対する福祉用具貸与について」
https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/000875875.pdf

1-2. 自費（全額自己負担）レンタルの場合

自費でレンタルする場合、介護度は不要です。
ただし全額自己負担となります。

介護保険を利用すると前年の所得額に応じて自己負担は1割～3割となります。つまり7〜9割の助成が受けられます。
費用をかなり抑えられるため、介護度2以上もしくは軽度者に対する例外的給付制度の対象になるのであれば、介護保険を利用してのレンタルがおすすめです。

2.車いすをレンタルするまでの流れ

まだ要介護認定を受けたことがない方に向けて、車いすをレンタルするまでの流れをご紹介します。
介護保険の申請からレンタル開始まで解説しているため、車いすのレンタルに不安がある方は参考にしてください。

2-1.⓵要介護認定の申請

まずは要介護認定の申請をします。
介護保険を利用するには要介護認定が必要なため、申請は必須です。

申請窓口と必要なものは以下のとおりです。
40～64歳までの方は、医療保険証が必要になります。

申請窓口：役所の介護保険認定窓口またはお近くの地域包括支援センター
必要なもの：要介護認定申請書・介護保険被保険者証・マイナンバーカード（身分証明書）

2-2. ⓶認定調査・主治医意見書の作成

申請後は、市区町村の調査員が自宅や施設を訪問します。
日程は調整できるため、都合のよい日に合わせてもらいましょう。

主治医意見書は、主治医がいれば作成してもらいましょう。
費用は市区町村が依頼するため、申請者の自己負担はありません。

主治医がいない場合は、主に地域医師会などを通じて紹介される指定の診察が必要です。

2-3.⓷介護認定審査会による判定

認定調査後は、調査結果と主治医意見書の一部の項目がコンピュータに入力され、判定が行われます。
認定調査の時に来た調査員が判定するわけではないため、訪問調査の時点でどの介護度になるかはわかりません。

その後、保健医療福祉の学識経験者5名程度で構成された介護認定審査会によって判定が行われます。

2-4.⓸認定と結果の通知

審査で判定結果が出たら、要介護度認定が行われ申請者に結果が通知されます。
申請から認定の通知まで原則30日以内ですが、市区町村の状況によってはこれよりも長くなる可能性はあります。

認定の有効期間は以下のとおりです。
期間が満了する前に、更新の申請をしましょう。
有効期間を経過すると、介護サービスが利用できなくなります。

【介護認定の有効期間】
新規・変更申請：原則6か月（状態に応じて3～12か月まで設定）
更新申請：原則12か月（状況に応じ3～24か月まで設定）

2-5.⓹ケアプランの作成

認定調査の結果が通知されたら、サービス利用開始前にケアプランを作成します。
ケアプラン作成の申請は、お住まいの市区町村の窓口から可能です。
ケアマネジメントについては、要介護1以上はケアマネージャーのいる居宅介護支援事業者、要支援は地域包括支援センターが行います。

なお、ケアプランの作成・変更時やトラブル発生時、介護認定の更新時には「サービス担当者会議」が開催されます。
サービス担当者会議とはケアマネージャーが中心となり、利用者によりよいサービスを提供するための情報共有や意見を交換する会議です。
この会議には、ケアマネージャーのほかに医師・介護関連スタッフ・リハビリスタッフ・サービス提供責任者・利用者とその家族が参加します。

2-6.⓺車いすのレンタル開始

ケアプランが作成されたら、プランに基づいてレンタルを開始します。

介護保険を利用してレンタルする場合、指定福祉用具貸与事業者からレンタルしましょう。
介護保険についても詳しいスタッフや福祉用具専門相談員が在籍しているため、介護保険や車いすについて相談しながら決められます。

3.おすすめのレンタル車いす

車いす選びにお困りの方のために、おすすめのレンタル車いすを簡単にご紹介します。
介助タイプ・自走タイプ・リクライニング・ティルトタイプの車いすを各1機種掲載しておりますので、タイプ別の特徴がわからない方は比較してください。

3-1. ネクストコア　NEXT-21B

ネクストコア　NEXT-21Bは、介助タイプの車いすです。
在宅利用に徹底的にこだわり、使いやすさと機能を両立させています。

介助タイプの車いすは介助者に操作してもらうことが前提です。
自走タイプより後輪が小さく、軽量・コンパクトになります。

ネクストコア　NEXT-21Bは、スリム設計で折りたたみ時の幅も28cmと小さく運搬が簡単です。
また「立体スリングシート」を搭載しており、利用者が安定・安心して座れるようになっています。

商品名	ネクストコア　NEXT-21B
介護保険利用時負担額	500円／月～
レンタル料	5,000円／月～
販売価格	110,000円

3-2.カルッタ　CRT-1

カルッタ　CRT-1は、超軽量設計が特徴の自走タイプの車いすです。
7.9kgと軽く、女性や力の弱い方でも簡単に持ち運べます。

自走タイプの車いすは介助タイプと比べ、後輪が大きいことが特徴です。
後輪の外側にあるハンドルを操作し、利用者自身が方向転換などを行います。
背もたれの後ろにハンドルが付いているため、疲れた時や坂道を走るときは介助者が押すことも可能です。

商品名	カルッタ　CRT-1
介護保険利用時負担額	350円／月～
レンタル料	3,500円／月～
販売価格	118,000円

3-3. マイチルトコンパクト　MH-CR3D

マイチルトコンパクト　MH-CR3Dは、リクライニング・ティルトタイプの車いすです。

リクライニング・ティルトタイプはその名のとおり、リクライニング機能とティルト機能の両方が付いています。
背もたれだけを倒したり、座面と背もたれを一緒に傾けたりできる点が特徴です。
体に合わせて調整できるため、楽な姿勢を保てます。

商品名	マイチルトコンパクト　MH-CR3D
介護保険利用時負担額	972円／月～
レンタル料	9,270円／月～
販売価格	192,000円

4.レンタル車いす選びなら「よぐGO」にお任せ

「結局どれを選べばいいかわからない」
「介護保険を使ってレンタルするのが初めてで不安」

このようにお困りであれば、福祉用具レンタルオンラインショップの「よぐGO」にお任せください。
レンタル車いすを豊富な機種からお選びいただけるほか、福祉用具専門相談員が車いす選びをサポートします。

4-1. レンタル車いすの機種が豊富

「よぐGO」では、レンタル可能な車いすを32機種扱っております。
スタンダードタイプの介助・自走タイプの車いすやリクライニング・ティルトタイプの車いす、多機能タイプの車いすもあるため、用途・身長・好みに合わせてお選びいただけます。

超低床から高床タイプの車いすもございますので、身長が低い方や高い方はそちらがおすすめです。

4-2.専門知識のある福祉用具専門相談員がサポート

車いす選びに困ったら、専門知識のある福祉用具専門相談員がサポートいたします。
ご利用者の体の状態やご自宅の環境に合った車いすをご提案いたしますので、ぜひお任せください。

4-3.24時間相談OK

仕事や家事などでお忙しい方は、パソコンやスマートフォンからいつでもご相談ください。
24時間受け付けておりますので、時間や場所を気にせずご相談いただけます。

5.まとめ

車いすレンタルの介護保険と介護度による自己負担分の違いや、介護保険を使って車いすをレンタルするまでの流れを解説し、おすすめのレンタル車いすを10機種ご紹介しました。

初めて介護保険を利用する方は、まずは要介護認定の申請から行いましょう。
申請後に認定調査や審査などが行われ、結果が通知されます。

介護度が決定したら、ケアマネージャーへケアプランの作成を依頼しましょう。
無事ケアプランが作成されたら、いよいよレンタルする車いす選びに移ります。

おすすめの車いすを10機種ご紹介しましたが、レンタルできる車いすの種類はたくさんあります。
車いすの種類が多すぎて選べない場合は、「よぐGO」までご相談ください。
専門知識のある福祉用具専門相談員が、車いす選びをサポートいたします。